マイホーム取得までの流れ｜マイホーム取得までの流れと進め方のコツ｜住まいの情報ナビ｜E-LIFE不動産情報

マイホームを取得しようと思っても、どこから手をつけてよいか分からない……という人もいるのでは。そこで大まかなスケジュールを把握して、「どのタイミングで」「どんな作業をして」「どんな支払いがあるか」を確かめましょう。

• □マイホームを購入する場合　※新築物件（建売住宅、マンション）、中古物件（リフォーム済）
• □マイホームをつくる場合　※新築物件（注文住宅）
• □中古物件を購入してリフォームする場合　※中古物件（リフォームをしていないもの）

物件の比較・検討と同時に、マイホーム取得のパートナーである不動産会社選びも進めていきます。物件の問い合わせ時などに、会社の雰囲気や担当者の資質などを確かめて、信頼できるかどうかを判断しましょう。「この会社（担当者）にお願いしたい」というパートナーが見つかったら、以降はそのパートナーから物件を紹介してもらうとよいでしょう。

※不動産会社や担当者のチェックポイントなどは「不動産会社の選び方」を参照

気になる物件が見つかったら、その物件を取り扱う不動産会社に下見の申込みをしましょう。新築で建物が未完成の建売住宅やマンションはモデルハウスやモデルルームを、建物が完成している新築物件や中古物件は実際の物件をチェックすることになります。例え物件をひと目見ただけで気に入ったとしても、衝動買いは厳禁。複数の物件を下見して、立地、間取り、仕様、価格などを比較・検討します。

※下見時のチェックポイントなどは「候補物件の選び方」を参照

購入したいと思える物件が決まったら、建物の保証や引渡しの時期など、詳しい条件について相談します。この段階で不安な点や疑問点などがあれば、不動産会社の担当者に遠慮なく尋ねるようにしましょう。また、新築マンションの場合は具体的な部屋決めを行います。条件面などがすべてクリアになれば、申込証拠金を添えて申し込みをします。

※物件を購入するか見送るかの見極め方などは「物件の決断ポイント」を参照

不動産の取引においては、契約前に不動産会社が買い手に対して重要事項の説明を行うことが義務付けられています。重要事項には登記記録、住宅性能評価、売買代金やその支払い時期など物件や取引条件にかかわる大切な項目が記載されているので、必ず事前に書類のコピーに目を通しておき、不明点などがあれば説明を求めましょう。

重要事項説明や契約書の内容について不明点がクリアになれば、売買契約を結び、手付金と仲介の場合は仲介手数料を支払います。一度契約を結ぶと、以降は買い手の都合で解約することになった場合に手付金は戻ってこないため、くれぐれも慎重に進めましょう。

住宅ローンの申請を行うと、金融機関による審査があり、これにクリアすればローン契約（金銭消費貸借契約）を結ぶことになります。住宅ローンは資金計画にもとづいて、ローンの金利タイプ、返済タイプともに無理のないものを選択しましょう。

新築の建売住宅やマンションで、契約前に建物が未完成であった場合は、建物が完成してから引渡しまでの間に内覧会が行われます。実際の建物を見て、不具合や契約図面と異なる点がないかなどをしっかりチェックしましょう。もしも契約と異なる部分があった場合は、引渡しまでに修繕などの対応を求めます。

上記の手続きがすべて済み、売買代金の残りを支払うと、いよいよ引渡しです。引渡しでは不動産会社から鍵や設備の保証書・取扱説明書などを受け取り、司法書士による所有権の登記も行われます。なお、登記には登録免許税や司法書士への報酬が発生します。

以前の住居を引き払い、新居へ引越しを行います。

不動産会社にあらかじめ希望エリアや立地などの条件を伝えておくと、条件に合った土地が出てきた時に連絡がもらえます。気になる土地が見つかったら、現地を見学して立地や周辺の環境をチェックしましょう。既に土地を取得している人は４）設計・施工業者選びに進みます。

納得のいく土地が見つかったら、手付金を支払って土地の売買契約を結びます。契約の前に、不安な点や疑問点などがあれば、不動産会社の担当者に遠慮なく尋ねるようにしましょう。なお、売主指定の施工業者と建築工事請負契約を結ぶことが条件の「建築条件付き土地」の場合、土地の売買契約と同時に建築工事請負契約を求められることもありますが、建築プランが固まっていないこの段階で請負契約を結んでしまうと、のちに建築プランや見積りに不満が出ても解約できなくなってしまいます。請負契約を結ぶのは最終的なプランと見積りをチェックした後にします。

設計や施工を行う業者（工務店、ハウスメーカー、設計事務所）の中から候補を選び、建築プランと概算見積りの依頼をします。業者によってデザインや工法に特色があるので、その業者の特色がライフスタイルや好みに合っているか考え、価格面なども含めて複数の業者の比較・検討をします。「建築条件付き土地」の場合は売主指定の施工業者と請負契約を締結することが条件になっているため業者を選ぶ必要はないのですが、土地を購入してから一定期間（多くは3ヶ月）以内に建築プランを決めなくてはいけません。

最も希望に近い業者との間で打ち合わせを行い、最終的なプランと見積りを作成してもらいます。プランと見積りがOKなら、土地に建物を建てる「建築工事請負契約」を結びます。契約時には手付金が必要になります。

住宅ローンの申請を行うと、金融機関による審査があり、これにクリアすればローン契約（金銭消費貸借契約）を結ぶことになります。住宅ローンは資金計画にもとづいて、ローンの金利タイプ、返済タイプともに無理のないものを選択しましょう。

いよいよ工事開始。着工の前には、工事の無事進行を願って地鎮祭が行われるのが一般的です。地鎮祭は神主さんへの謝礼がかかります。また、着工にあたり工事着工金の支払いが必要になることもあります。

工事が進み、基本構造ができたら上棟式が行われます。上棟式は工事関係者への感謝とねぎらいの気持ちをあらわす式ですが、最近では行わないことも多いようです。また、この段階で工事の中間金を支払うこともあります。

工事が完了したら、不動産会社の担当者や工事責任者とともに建物を見て、不具合などをチェックします。もしも不具合があれば修理を依頼し、問題がないようなら売買代金の残りを支払って引渡しに進みます。引渡しでは不動産会社から鍵や設備の保証書・取扱説明書などを受け取り、司法書士による所有権の登記も行われます。

以前の住居を引き払い、新居へ引越しを行います。

インターネットや不動産情報誌、新聞の折り込み広告など、物件の情報ツールは多数あります。いきなり好みの物件を選ぶのではなく、はじめは希望のエリア・間取り・仕様・価格など、物件の大まかな傾向を掴むだけでOK。何件か情報をチェックするうちに、自分の希望に近い物件の相場が分かるようになります。また、不動産会社にあらかじめ希望条件を伝えておくと、条件に合う物件が出てきた時に連絡がもらえます。 ※情報ツールの特徴などは「物件情報の収集」を参照 ※不動産広告の特徴などは「不動産広告の見方」を参照

※物件探しや手続きと並行して、リフォームの準備も進めていきます。

物件の比較・検討と同時に、マイホーム取得のパートナーである不動産会社選びも進めていきます。物件の問い合わせ時などに、会社の雰囲気や担当者の資質などを確かめて、信頼できるかどうかを判断しましょう。「この会社（担当者）にお願いしたい」というパートナーが見つかったら、以降はそのパートナーから物件を紹介してもらうとよいでしょう。

※不動産会社や担当者のチェックポイントなどは「不動産会社の選び方」を参照

気になる物件が見つかったら、その物件を取り扱う不動産会社に下見の申込みをしましょう。例え物件をひと目見ただけで気に入ったとしても、衝動買いは厳禁。複数の物件を下見して、立地、間取り、仕様、価格などを比較・検討します。 ※下見時のチェックポイントなどは「候補物件の選び方」を参照

リフォーム会社のWEBサイトやカタログを見て、希望するリフォームのイメージに近い会社を探しましょう。電話や直接会社の窓口に問い合わせて、リフォームの相談をすることもできます。

購入したいと思える物件が決まったら、建物の保証や引渡しの時期など、詳しい条件について相談します。この段階で不安な点や疑問点などがあれば、不動産会社の担当者に遠慮なく尋ねるようにしましょう。条件面などがすべてクリアになれば、申込証拠金を添えて申し込みをします。 ※物件を購入するか見送るかの見極め方などは「物件の決断ポイント」を参照

物件が決定したら、売主の許可を得て候補のリフォーム会社に現地調査を依頼して、リフォームプランと概算見積りを作成してもらいます。複数社から見積りを取り寄せて比較・検討してもよいでしょう。

不動産の取引においては、契約前に不動産会社が買い手に対して重要事項の説明を行うことが義務付けられています。重要事項には登記記録、住宅性能評価、売買代金やその支払い時期など物件や取引条件にかかわる大切な項目が記載されているので、必ず事前に書類のコピーに目を通しておき、不明点などがあれば説明を求めましょう。

重要事項説明や契約書の内容について不明点がクリアになれば、売買契約を結び、手付金と仲介の場合は仲介手数料を支払います。一度契約を結ぶと、以降は買い手の都合で解約することになった場合に手付金は戻ってこないため、くれぐれも慎重に進めましょう。

リフォーム会社の担当者と打ち合わせを行い、最終的なリフォームプランと見積りを作成してもらいます。プランと見積りがOKなら、「リフォーム工事請負契約」を結びます。

住宅ローンの申請を行うと、金融機関による審査があり、これにクリアすればローン契約（金銭消費貸借契約）を結ぶことになります。住宅ローンは資金計画にもとづいて、ローンの金利タイプ、返済タイプともに無理のないものを選択しましょう。

上記の手続きがすべて済み、売買代金の残りを支払うと、いよいよ引渡しです。引渡しでは不動産会社から鍵や設備の保証書・取扱説明書などを受け取り、司法書士による所有権の登記も行われます。なお、登記には登録免許税や司法書士への報酬が発生します。

リフォーム工事は物件の引渡し後に着工します。すぐに着工するためにも、引渡しまでにリフォーム工事請負契約を済ませましょう。 リフォーム工事が済んだら、引渡し前に不具合などがないかチェックをします。もしも不具合があれば修理を依頼し、問題がないようなら売買代金の残りを支払って引渡しに進みます。