地震から暮らしを守る～地震への備え～｜マンション暮らしの極意｜住まいの情報ナビ｜E-LIFE不動産情報

専門業者に依頼して、設計図や構造計算書、実際の建物の赤外線検査などからマンションの耐震性能をチェックしてもらいます。耐震診断を受ける目安は、現行の耐震性能の基準として1981年に定められた「新耐震基準」以前に設計・施工された旧耐震基準のマンション。翌年の1982年以降に建てられたマンションなら「新耐震基準」で建てられているので、震度6弱までの地震では建物に大きな被害が生じず、震度6以上の地震では建物に被害があっても倒壊・崩壊せず、人命に危害が及ぼさない性能を有していると考えられます。
ただしどんなに新しい建物であっても、地盤や劣化の具合により耐震性能が低下している場合もあるので、次のような点に当てはまる場合は耐震診断を検討しましょう。耐震診断の助成を行っている自治体もあります。

上記の耐震診断により耐震性能に不安があるとされたマンションは、耐震補強（柱や梁の補強など）を行います。マンションの状態によっては補強を行うより建て替えた方が良い場合もあります。
耐震補強や建て替えには多額の工事費用がかかります。なお、耐震補強工事の助成を行っている自治体もあるので、自治体の窓口に問い合わせてみましょう。

日々の自主点検や法定点検を通して、マンションの建物や設備に劣化や不具合がないかを把握します。外壁のひび、鉄部のさび具合、水漏れの跡などは特に念入りにチェック。屋外階段やバルコニーに避難のさまたげになるような物が置かれていないか、室外機や植木鉢などが落下しそうな場所にないかとったポイントも目視で確認して、気になる点があれば修繕や改善を行います。

管理会社が防災マニュアルを準備していることもありますが、できれば管理組合の組合員が話し合って、マンション全体で共有できる独自の防災マニュアルを作成すると良いでしょう。

近隣の消防署の協力を得て防災訓練を行い、防災に対する意識を高めます。訓練を積み重ねることで防災に関する知識が浸透し、マンション内のコミュニティの強化にもつながります。訓練の参加率が低い場合は、下記のような工夫をして居住者の参加を促してみてください。

居住者全員の安否がスムーズに確認できるようにリストを作成しましょう。もしもマンションが被災して復旧工事などが必要になった時は、区分所有者による話し合いの場を設けなくてはなりません。例え遠方に避難していても確実に連絡がとれるよう、緊急時の連絡先（携帯など）も記しておくと安心です。なお、リストは個人情報に当たりますので取り扱いには十分注意を払い、緊急時のみ使用することを徹底します。緊急時とは具体的にどのような場合なのか、その定義を決めておく事も合わせて重要となります。

管理組合で用意する災害用備品は以下のとおりです。マンションの規模により異なりますので、何が必要なのか管理組合で話し合ってみましょう。

どんなに地震の揺れに強いマンションであっても、家具が倒れて出入り口をふさいだり、高いところから物が落下してケガをしたりする可能性があります。家具がどの方向に倒れるかを予測し、出入り口や人が頻繁に集まるところを避けて配置することが大切です。特に寝ている時は無防備な状態ですから、家具がベッドや布団まわりを直撃するような配置は絶対に避けてください。
電子レンジや大鍋など重い調理器具が集まるキッチン、テレビなどの家電があるリビングも要注意。落下の衝撃を減らすためにも、高い場所に物を置かないような配置を心がけましょう。

地震時の家具の転倒被害を防ぐために、家具を固定するという方法があります。市販の　転倒防止グッズを使えば比較的簡単に転倒を防ぐことができるので、ぜひ実践してみましょう。複数のグッズを組み合わせれば、さらに効果がアップします。

転倒防止のほかにも、地震の被害を少しでも減らすためにさまざまなグッズがあります。

地震はいつ起こるか分かりませんから、災害用の備品は常に取り出しやすい場所に保管しておくことがポイント。特に貴重品や生活必需品は常に手元にまとめておきましょう。