2017年4月20日 更新
ZEHの家づくりに興味が湧いたら、ZEHの取り扱いがあるハウスメーカーや不動産会社、工務店などに問い合わせてみましょう。ZEH支援事業を手掛ける一般社団法人 環境共創イニシアチブ(SII)には、2016年11月現在、全国で4000近い「ZEHビルダー」が登録されています。
「ZEHビルダー」とは、自社のZEHが占める割合を2020年までに50%以上とする目標を掲げ、SIIが認めたハウスメーカー、不動産会社、工務店などの事業者です。ZEHは比較的新しいスタイルの住宅なので、事業者によってはZEHの知識や実績に乏しいケースも少なくありません。ZEHビルダーではない事業者であってもZEHの建築または販売を行うことはできますが、ZEHビルダーはZEHの専門的な知識や実績を持つ、いわば「ZEHのプロ」。ZEHを建てるにあたって必要なノウハウや、疑問や相談などにも真摯に対応してくれます。
さらにZEHの補助金の対象となるのは、SIIに登録されたZEHビルダーが設計、建築または販売を行う住宅に限られるため、ZEHの家づくりはZEHビルダーにお任せするのがよいでしょう。
大手ハウスメーカーがテレビCMなどで大々的にZEHを宣伝しているので「ZEHといえばハウスメーカー」という印象があるかも知れませんが、地元密着型の不動産会社や工務店の中にも、ZEHの専門的な知識や実績が豊富なところがたくさんあります。ZEHビルダーの多くは、会社の公式WEBサイトなどに次のような「ZEH普及目標」を表示しています。会社によっては自社のZEHへの取り組みや施工実績などを詳しく紹介していることもあるので、参考にするとよいでしょう。
住みたいエリアや、注文住宅or建売住宅など、条件別にZEHビルダーを探すならSIIのWEBサイトにある「ZEHビルダー一覧」で検索してみましょう。
(参考)一般社団法人 環境共創イニシアチブ(SII)ZEHビルダー一覧
https://sii.or.jp/zeh28/builder/search/
年度 | 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 |
---|---|---|---|---|---|
ZEHの割合 | 20% | 20% | 30% | 40% | 50% |
ZEHビルダーは、2020年までに自社が取り扱う住宅のうち、ZEHが占める割合を2020年までに50%以上とする目標を掲げ、目標の実現に向けた具体的な普及策を用意しています。
消費エネルギー量ゼロ以下に向けた取り組みは、住宅だけではありません。
最近では太陽光や地熱などのエネルギーを活用し、省エネ仕様の建物や設備などを備えたネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)やネット・ゼロ・エネルギー・マンションの研究開発も進んでいます。
ただし一般的な住宅と比べると、ビルやマンションは複数のフロアや戸数に対して屋上の太陽光パネルを設置する面積が小さくなりやすく、消費エネルギーをまかなう「創エネ」量が得られにくいなどの課題点もあります。
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