「立地・費用」の失敗例

対策

地元の人からのアドバイスは有益ですが、ときには古い情報や勘違いが混ざることもあります。災害に関する知識や対策は常に進化しているので、常に最新の知識を取り入れるようにしましょう。

水害リスクを調べる際は、自治体の「水害ハザードマップ」が参考になります。近年は豪雨災害が激甚化していることから、2015年にハザードマップの想定が「100年～200年に1度の雨」から「1000年に1度の雨」に変更されました。そのため各自治体は新たな想定でのハザードマップを更新しており、昔は比較的安全とされていたエリアも、最新のハザードマップでは浸水が想定されるエリアに該当していることがあります。

不動産購入時の重要事項説明では、宅建業者が買主に対して水害ハザードマップの説明をすることが義務付けられています。とはいえ、ハザードマップは自治体のHPや窓口ですぐに入手できるので、事前に最新版を確認しておくことが必須。水害リスクは居住地の選択や暮らしの水害対策にかかわるため、いざ購入を決めてから、「知らなかった」では済まされないからです。

対策

駅までバスを利用しなければいけない「バス便エリア」の物件は、駅近の物件より価格が安い、敷地が広いことが多いといったメリットがあります。とはいえ通勤・通学は毎日のことなので、朝晩のバス利用がストレスにならないか、十分に考えておく必要があります。

具体的に、利用するバスの「停留所」「本数」「最終時間」「駅までの所要時間」のチェックは必須。できれば平日の通勤時間帯に実際に乗車して、道路の混み具合や、鉄道への乗り換えがスムーズかどうかを確かめておくと安心です。

交通の利便性

• □通勤・通学の距離や所要時間は？
• □通勤・通学の経路、乗り換え本数は？
• □駅までの所要時間は？
• □鉄道やバスの運行頻度や、始発・最終便の時間は？

安全面

• □周辺道路の交通量は？
• □夜間の人通りや街灯の状況は？
• □浸水や土砂災害のリスクはどうか？
• □騒音や悪臭はないか？

対策

夫婦がそれぞれに住宅ローンを組むペアローンは、1つの物件に対してローンが2本になるため、単独でローンを組むより借入額を増やせる、それぞれが住宅ローン控除を受けられるといったメリットがあります。ただし、夫婦のどちらかが仕事を辞めたり、収入が減ったりしても、変わらず返済の負担がかかってくるので、安易に借入額を増やしすぎるのは厳禁です。

ローン返済期間は最長で35年。返済中は妊娠・出産をはじめ、異動や転職での収入減、早期退職などの可能性も考えられます。ペアローンを組むと借入額が大きくなりがちですが、もし何かあっても返済を続けられるように、返済計画に余裕を持たせておくようにしましょう。

対策

「旧耐震」がローン審査のネックになっている可能性があります。1981年6月1日より前に建築確認を受けたマンションや戸建て住宅は旧耐震基準で建てられており、現行の新耐震基準で建てられた物件よりも耐震性や強度に不安があることから、担保評価が低く、審査に通りづらいと言われています。建物の構造部分の耐震基準ですから、室内がリフォーム済かどうかはこの場合は関係ありません。

築年数の古い物件には価格が安い、便利な立地が多いなどのメリットがありますが、旧耐震の物件の場合は、ローン審査のハードルが高く、たとえ審査に通っても借入期間が短いなど不利な条件になりやすいといったデメリットもあります。 ただし、銀行ごとに対応が異なるため、旧耐震の物件を検討する際は、早めに銀行に相談するとよいでしょう。