保険を見直すタイミング

結婚しても夫婦共働きで子どもがいない場合は、独身時代と同じように、死亡保障は必要ないと考えてOK。夫婦のどちらかが専業主婦・主夫である場合は、家計を支えているほうが亡くなったときの生活費の備えとして、死亡保障を検討しましょう。
これから妊娠・出産を予定しているなら、女性の医療保険にも注意してください。女性が妊娠してから医療保険に加入しようとすると、加入できる保険の種類が限られる上、妊娠前と同じ条件での加入が難しいケースも多いです。医療保険に加入する場合は、妊娠前に加入するとよいでしょう。

妊娠・出産のタイミングで妻が専業主婦になる場合は、もしも夫に何かあったときに生活費や子どもの教育費のやりくりに困らないよう、死亡保障に加え、病気やケガで収入が途絶えたときの保障を備えておきましょう。
特に教育費は、子どもの希望する進路によって金額が大きく変わってきます。大学に進学するか、国公立か私立か、自宅から通学するか下宿するか…など、将来のプランをイメージしながら保障額が適切かどうか確かめてください。

会社員が独立開業して自営になると、加入する公的医療保険が変わり、健康保険から国民健康保険へ加入することになります。会社員時代の健康保険だと病気やケガで働けなくなったときに傷病手当金を受け取ることができますが、自営業者が加入する国民健康保険にはこのような保障はありません。
また、会社員が亡くなると遺された家族に遺族厚生年金と遺族基礎年金が支給されますが、自営業者は遺族基礎年金だけです。このように、独立開業後は会社員時代よりも公的保障が少なくなるため、もしものときの不足分を補うために死亡保障や医療保障を増額する、就業不能保険の加入を検討するなど、保険の見直しを行いましょう。

現在の一般的な退職年齢は60～65歳で、そこから長い老後生活が始まります。働いていた頃のような大きな死亡保障は不要になりますが、老後の生活費や医療費、介護費用などのために、健康状態や経済状況なども踏まえながら、医療保険やがん保険などの備えが十分かどうか確かめたり、個人年金保険、介護保険について考えておくと安心です。
また、死後に遺された家族への相続が気になる場合は、家族を受取人にして終身保険に加入すると、遺産を渡したい人に確実に渡せることができ、現金で遺すより税負担も軽くなります。